EMC・ノイズ対策技術展―モーター技術展に出展

2002年4月15日
北川工業株式会社
株式会社メイト

電磁波ノイズ対策部品製造販売の北川工業(株)(名古屋市中区　代表取締役社長　北川　弘二)は、射出成形用磁石材料製造販売の(株)メイト(岡山県和気郡　代表取締役社長　赤岩　達重)と射出成形可能な電磁波吸収部品の実用化で事業提携を強化する。材料メーカーと相互に強みを活かすことで電磁波ノイズ対策部品の開発促進と顧客への提案力アップを狙う。
今回、業界初の射出成形可能な電磁波吸収部品の電子機器への実装に見通しがつき、4月17日から(幕張メッセで)開催されるEMC・ノイズ対策技術展とモータ技術展でそれぞれの製品を発表する。

北川工業は、電磁波ノイズ対策部品の開発を進める中で今後の高機能部品には新材料の開発が不可欠との認識から材料分野の研究開発にも注力している。またメイトは、独自の技術を活かして鉄系の軟磁性材料と樹脂から射出成形用の複合材料を製品化し用途開発を進めてきたが、電子機器メーカーの要望を取り入れた材料開発には部品形状や性能評価などの提案力が必要との見解から、両社の理念と目的が一致し協力関係を深めてきた。

両社は、メイトが開発したノイズ対策性能の目安となる透磁率を従来のノイズ対策シートの約7倍の120にまで向上させた材料と、北川工業が保有する部品設計･製造技術および電波暗室による電磁波ノイズ評価技術を総合的に活用した結果、電子機器への実装を実現した。

電磁波ノイズは電子機器の誤動作や人体への影響が問題視されており、携帯電話の不要輻射の法制化など、電磁波ノイズ対策技術の重要性は高まっている。
両社が共同で実用化を進める射出成形可能な電磁波吸収部品は、精密な立体構造に成形できるため設計自由度が大きく、さらには電子機器の軽量化や組立工程の簡素化など携帯電話やモバイル型の電子機器への活用が期待される。また、従来のフェライト焼結品よりも高周波領域での特性劣化が小さいという特性も有り、今後ニーズが予測される高周波ノイズ対策に有効と期待される。
今後、両社は電磁波ノイズ対策部品に留まらず電源部品やセンサー部品など幅広い用途開拓と高機能化への開発で協力していく。

本件に関するご連絡先
北川工業（株） 総務室 TEL0587(34)3561
(株)メイト 企画室 TEL0869(88)0243